世界各国のメディアは26日、東京五輪のオフィシャルパートナーである朝日新聞が同日付の社説で「中止の決断を首相に求める」と書いたことを受け、「五輪のオフィシャルパートナーである日本の主要紙が中止を呼び掛けた」と大きく報じた。まずロイター通信が東京発で、この朝日新聞の報道を速報。「日本では国民の大多数が今夏の五輪開催に反対で、昨年からほとんど外国人の入国ができない。ワクチン接種が遅々として進まないなか、何万人もの選手や関係者が押し寄せることを懸念している」と解説も加えた。次いでAP通信も同様に速報し、瞬く間に世界中へこの朝日の報道は伝えられた。以下略(中日スポーツ)海外の反応をまとめました。
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